大学における留学生への英語教育の必要性の調査と考察

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1、福岡国際大学紀要No.２０１７～２４（２００８）大学における留学生への英語教育の必要性の調査と考察今田桂子ASurveyandaConsiderationonNecessityofEnglishEducationforInternationalStudentsStudyinginJapanKeikoImada要旨大学を取り巻く様々な状況や国際化に対応して留学生の受け入れは多くの大学において実施されている。福岡国際大学においてもアジアからの留学生受け入れを積極的に進めているが、彼らに対する英語教育については現段階においては、は

2、っきりと規定されていないのが実情である。本研究では、大学における留学生（英語を母国語としない留学生）への英語教育は必要であるのかを探るため、本学に在籍する中国人留学生７６名を対象にアンケートを実施した。調査の結果、多くの留学生が英語学習への意欲を持っているが、その目的は「就職に有利となるため」など極めて実用的なものに集中することが明らかとなった。Keywords:留学生internationalstudent，英語教育Englisheducation１．はじめに２．アンケート調査実施の背景日本の大学における留学生の受け入れは

3、加速している現状では福岡国際大学の大半の留学生は英語科目を履ように見える。文部科学省のデータによれば２００６年５月修していない。福岡国際大学コミュニケーション学部デ現在全国に留学生は１１万７９２７人存在し、１９８３年に策定さジタルメディア学科に入学する学生は必修科目として英１）れた「２１世紀の留学生政策に関する提言」で謳われた１０語履修を義務づけられており、留学生も例外ではない。万人を大きく越える状況となっている。アジア地域からしかしコミュニケーション学部コミュニケーション学科の留学生が多いのは全国的な流れであり、中国、韓国

4、、に入学する留学生の第一外国語は日本語である。人数と台湾からの留学生が全体の８０％を占めている。国内の少しては後者の留学生が全留学生数の大部分を占めている子化問題も大学等への留学生の受け入れに拍車をかけてことから、福岡国際大学における英語科目履修者数に留いると見られ、２００６年の文部科学省による大学等間交流学生が占める割合は非常に低い。この事は後者の留学生協定締結状況調査によれば、１万を越える協定数が報告の第一の留学目的が日本語修得であるとされていることされている。主な締結相手国としては、首位を保ってきから当然の事であると考

5、えられるが、日本語と平行してたアメリカを抜き中国が初めて１位となった。アジアか英語も学習したいという希望を英語教員に直接訴える留らの留学生の増加がここにも見て取れる。学生もいる。しかしどの程度の数の留学生が英語を学習ここでは、急増するアジアからの留学生へ大学としてしたいと考えているのか、またどのような英語の授業をどのような授業を提供することが出来るのかを考えてい望んでいるのかを推量する事はデータが乏しく難しい。く端緒として、まさに全国的な流れの真只中にあるとい英語を担当する教員以外にも、留学生向けの英語授業をえる福岡国際大学

6、における中国人留学生を対象に英語学開講してほしいという要望を持つ教員もいる。この場合習についての意識調査を行った。本稿では、日本語学習の英語授業とは主にTOEFLなどの資格試験対策授業をを第一目的として来日している留学生が英語学習をどの指すが、対象人数もはっきりせず、彼らが本当に資格対ように考えているのかに焦点を当てる。策授業を望んでいるのかもわからない状況では、この声に応えることは困難である。－１７－今田桂子ない�３．調査の目的（3）�4％�このような状況を鑑み、将来留学生向け英語科目を開設する必要があるのか、あるいはその

7、必要はないのかを知りたいと考えて本調査を実施した。また必要であるなある�らば、どのようなクラスが望ましいのか。既存の日本人ない�学生向けの必修英語クラスで彼らの要望に応えることは出来ないのか。留学生向けの特別クラスを考えるべきなある�のか。留学生本人の英語に対する意識も探りたい。調査（73）�96％�の結果如何では、留学生に英語授業のみならず、さらに図１今まで英語を勉強したことはありますか。進んだ英語による他科目の授業（すでに日本人学生向けに開講している）にも参加する機会を広げることが出来るかもしれない。このような目的でアン

8、ケート調査を実施した。60504843４．調査方法40363130２００６年１１月１３日、担当者の協力により福岡国際大学の20留学生向け科目である「日本事情」のクラスにおいて質問票による調査を実施した。質問は日本語で、無記名回101�1�1�答とした。このアンケートへの回答により「日本事情