会员企画ー募集

《会员企画ー募集》由会员上传分享，免费在线阅读，更多相关内容在行业资料-天天文库。

1、平成23年度　日本精神科看護学会会員企画セミナー募集参加型提案平成23年度における会員企画セミナーを募集します。日本精神科看護学会では、皆さんの多様なニーズにお応えできるように、各種セミナーをたくさん企画したいと考えています。学会参加の皆様方からもぜひ企画に参加していただき、ともに学びあえる機会にしたいと思います。日頃の精神科看護の取り組みを、この機会に多くの仲間にアピールしてみませんか。ワークショップ・セミナー企画応募の要領・お申し込み方法～別紙申込用紙に必要事項をご記入のうえ、メールにてお送り下さい。（セミナー企画応募アドレス：gakkai@jpna.or.jp）・提出いただ

2、く書類①セミナー企画申込用紙②セミナー抄録原稿（400字以内）～採用となった場合はプログラム集へ掲載いたしますので、その後の掲載内容の変更はできません。・セミナー企画代表者および協力者は会員とし、学会への参加は一般と同様に手続きをお願いします。会員でない方は非会員参加費をお支払いいただくことになります。・企画の採用結果に関しましては、教育認定委員会での検討のうえ、平成23年度　日本精神科看護学会後日お知らせいたします。会場等の都合により、採用企画数が限定されることもありますので、採用とならない場合ご了承願います。・会場セッティングや資料、参加者の名簿管理、原状復帰は企画者にてお願

3、いします。・機材としてパソコンとプロジェクターは協会で準備いたしますが、そのほか必要物品は企画者にご用意いただきます。・資料代を徴収する場合には、過度な会費と受け取られないような実費を設定し、協会に事前にご報告ください。（特社）日本精神科看護技術協会　教育認定委員会　委員長　遠藤淑美担当：窪田・吉川　電話075-229-6770　Ｅ-mail　kubota@jpna.or.jp平成23年度　日本精神科看護学会第36回日本精神科看護学会・総会（福岡大会）日　　　程：平成23年5月30日（月）～6月1日（水）会　　　場：福岡国際会議場　　　　　　〒812-0032　福岡市博多区石城町

4、2-1TEL.092-262-4111　FAX.092-262-4701◎会員企画セミナー募集締め切り：平成23年1月31日（月）　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日本精神科看護学会　第18回専門学会Ⅰ（三重県）日　　　　程：平成23年8月26日（金）～27日（土）会　　　　場：三重県総合文化センター　　　　　　　〒514-0061三重県津市一身田上津部田1234TEL：059-233-1111対象領域・精神科薬物療法看護　　　　　　　　・司法精神看護・児童・思春期精神看護　　　　　　・薬物・アルコール依存症看護・行動制限最小化看護　　　　　　

5、　　・教育、研究方法など　◎会員企画セミナー募集締め切り：平成23年4月30日（土）必着平成23年度　日本精神科看護学会日本精神科看護学会　第18回専門学会Ⅱ（宮城県）日　　　　程：平成23年11月25日（金）～26日（土）会　　　　場：仙台国際センター〒980-0856　仙台市青葉区青葉山無番地TEL：022-265-2450（施設係直通）、022-265-2211対象領域・精神科訪問看護　　　　　　　　　　・うつ病看護・老年期精神障害看護　　　　　　　　・精神科身体合併症看護・退院調整　　　　　　　　　　　　　・介護・福祉など　◎会員企画セミナー募集締め切り：平成23年6月3

6、0日（木）必着平成23年度　日本精神科看護学会会員企画セミナー申込用紙下記の項目にご記入頂き、メールにてお送り下さい。（セミナー企画応募アドレス：gakkai@jpna.or.jp）企画学会（企画いただく学会を○で囲んでください）第36回日本精神科看護学会（福岡県）・専門学会Ⅰ（三重県）・専門学会Ⅱ（宮城県）テーマ該当する領域に○（精神科薬物療法看護、司法精神看護、児童思春期精神看護、薬物・アルコール依存章看護、行動制限最小化看護、教育・研究方法など、退院調整、精神科訪問看護、うつ病看護、精神科身体合併症看護、老年期精神障害看護、介護・福祉など、その他　　　　　　　　　　　　）代

7、表者のお名前と所属・連絡先代表者お名前（フリガナ）会員番号会員（No　　　　　　　　　　）　非会員　：　入会手続き中施設名・部署名TEL・FAXTEL:FAX:E-mail平成23年度　日本精神科看護学会運営及び協力者名簿に収まらない場合には、別紙を作成してできるだけご報告ください。（プログラム集に掲載いたします）お名前会員番号施設名・部署名セミナー企画概要企画内容希望する部屋の広さ　　　30人　・　50人　・　100人　・　200人　資料実費の徴収の有無　　　　　徴収しない